協会概要

日本PMO協会(NPMO)は、日本におけるプロジェクトマネジメントの普及と、その健全な普及を支えるPMO(Project Management Office)の普及を目指して活動しております。

「PMO 」の詳細についてはこちら <詳細ページ


 

協会名

 一般社団法人 日本PMO協会

(英名: Nippon Project Management Office Association)

(略称: NPMO)

設立

 2014年3月4日

役員

代表理事 伊藤 大輔

事業内容
1. 資格制度の運営、資格の交付、資格に関する講座・セミナーの
  企画、立案、運営
2. 教育研修・研究会等の企画、立案、運営
3. コンサルティング業
4. 出版業
5. 会員組織運営に関する事業
6. 認定講師の教育、指導に関する事業
7. 広告・宣伝・マーケティングに関する事業
8. 人材採用支援に関する事業
9. システムの開発、運営に関する事業
10. 前各号に附帯関連する一切の事業
所在地

〒103-0006 東京都中央区日本橋富沢町6番4号 3階 PROXIA GROUP

その他情報

法人番号:2011005005758

適格請求書発行事業者登録番号:T2011005005758

顧問

税理士法人SBCパートナーズ(税務・会計)

プロシアホールディングス株式会社(経営管理)

連絡先

お問合せフォームはこちらから
TEL:050-3631-2610 (NTT-Com IP Phone)
※営業時間: 平日 9時~17時(土日祝日・年末年始休暇などを除く)

※営業時間内でもセミナー中などお電話に出られない時間も不定期に発生いたします。なるべくお問合せフォームからのご連絡をお願い申し上げます

日本国外からのお問合せはお問合せフォームよりお願いいたします。

※また、お電話の場合、昨今いわゆる営業電話も多いため、御用の方は必ず留守番電話をお残しください。こちらから折り返しいたします。


ごあいさつ

企業を取り巻く環境は以前にも増してスピーディーに変化しています。企業は急激な外部要因の変化に自らを適応させていくことが求められます。しかし、旧来の全社的な内部要因変革では、大きな母体を変革する相応の時間が求められるため、外部要因変化のスピードについていくことが極めて難しい時代になっています。今こそ全社戦略と連携した「小回りの利く」事業部や部門レベルのプロジェクトの実践・実施が必要なのではないでしょうか。

 

プロジェクトマネジメントはIT分野や大規模インフラ事業だけのマネジメント手法ではありません。未来に目標を設定し、それを期限内に達成させる業務は、日々の様々な企業活動の中で見られます。これらの身近な企業活動にプロジェクトマネジメントの手法は極めて有効です。

 

我々は皆様の身近にあるこれらの業務をプロジェクトマネジメントの知識と技術で支援するとともに、会員皆様のさらなる発展、日本におけるプロジェクトマネジメントのさらなる普及を目指してまいります。

 

一般社団法人日本PMO協会

代表理事 伊藤 大輔

 

伊藤大輔,伊藤,大輔,


マネジメント

伊藤 大輔  Daisuke Ito, MBA, PMP, CSM

代表理事, Founder

 

  • 経営管理修士 (MBA: Master of Business Administration)
  • 米国PMI認定PMP (Project Management Professional)
  • CSM(認定スクラムマスター)
  • 青山学院大学大学院 国際マネジメント研究科(MBAプログラム) 講師
  • 国立大学法人 群馬大学 理工学府 非常勤講師
  • トライセクター・カレッジ(プロジェクトマネジメント/イノベーションマネジメント)講師

 

【経歴】

Fort Lee High School (New Jersey, U.S.)

慶応義塾大学 経済学部卒業

大手マーケティングCRM会社勤務経験

複数企業を起業・経営

青山学院大学大学院 国際マネジメント研究科卒業

・米国Project Management Institute会員

・Scrum Alliance会員

・日本ベンチャー学会所属

・研究・イノベーション学会所属

・JAIBS 国際ビジネス研究学会所属


野々垣 典男 Norio Nonogaki, PMP

相談役

 

  • システムデザイン・マネジメント学修士(Master of System Design and Management)

  • 米国PMI®認定PMP®(Project Management Professional)

 

【経歴】

元株式会社JTB情報システム代表取締役社長、元株式会社JTB執行役員。

経済産業省「情報システムの信頼性向上のための取引慣行・契約に関する研究会」委員、「ソフトウェア紛争のADRに関する調査研究委員会」委員、「情報サービス産業における下請取引等に関する研究会」委員、一般社団法人 日本情報システムユーザー協会「情報システム・ソフトウェア取引高度化コンソーシアム」委員、日本規格協会委員などを歴任。東京地方裁判所「IT専門委員」。

 

 

永谷 裕子 Hiroko Nagaya, Ph.D., MBA, PMP

顧問(教育研修事業)

 

MBA: Ohio State University

Ph.D.: 工学博士(北海道大学大学院情報科学研究科)

米国PMI®認定PMP®(Project Management Professional)

システムコンサルタント(ISC)

産業カウンセラー

北海道大学 非常勤講師

芝浦工業大学大学院 非常勤講師

 

【経歴】

MBA取得後、25年近くアメリカと日本においてグローバル・プロジェクトに従事。その後、Project Management Institute(PMI)日本支部事務局長を歴任。IIBA日本支部理事、東京地方裁判所(IT専門)調停委員。

著書に「プロジェクト現場でのメンタルサバイバル術 16の物語から読み解くプロジェクトマネジメント術と人間術」鹿島出版会/プロジェクトマネジメント学会(編集)・永谷裕子(監修)、「グローバル・プロジェクトマネジメント」鹿島出版会(共著)、「PMBOKガイド活用法 日本の企業文化に適応させるためのヒント」オーム社(共著)「PMハンドブック」オーム社(共著)、「戦略的PMO」オーム社 (PMI日本支部 PMOプロジェクト・チーム書き下ろし/プロジェクト・オーナー)「プロジェクト・マネージャーの人間術」(株)アイテック 共訳(PMI日本支部翻訳グループ)、「プロジェクトマネジメント・オフィスツールキット」(株)テクノ共訳、がある。

 



理念/志

 

人がつながる。未来へひろがる。

 

NPMOは、より良い未来を創造するために、プロジェクトマネジメントを普及させたいという有志が集う場所です。

プロジェクトマネジメントを軸に人々がつながることで、その想いは実現できると確信しております。 

こうした志を軸に、私達は日々活動する所存です。

 

 


協会ロゴへの想い

NPMOは、日本におけるプロジェクトマネジメントをもっと普及させたいという有志が集う場所です。プロジェクトマネジメントを軸に人々が集い、そこから新たな価値が生み出されることを目的としています。

その中心的「オフィス」、日本のプロジェクトマネジメントの知識と技術が集まり主体的に発信する「オフィス」として日本PMO協会が存在し、社会的価値を提供したいという想いがロゴに込められています。

 

■ ロゴデザイナー

「日本PMO協会(NPMO)の頭文字のNのシルエットをのこしつつ、日本を表現したカラーの赤で日本の協会であることを前面に表現し、人と人とが繋がり、喜びや明るさ、より活動的に広がっていくコミュニティの様子をデザインしました。」

ロゴデザイン: 中村 将義

 


お取引・サービス・セミナー提供実績例(一部)

日本コカ・コーラ株式会社

コカ・コーラウエスト株式会社

コカ・コーライーストジャパン株式会社

四国コカ・コーラボトリング株式会社

コカ・コーラカスタマーマーケティング株式会社

北陸コカ・コーラボトリング株式会社

沖縄コカ・コーラボトリング株式会社

北海道コカ・コーラボトリング株式会社

みちのくコカ・コーラボトリング株式会社

コカ・コーラ ボトラーズジャパン株式会社

株式会社ブリヂストン

株式会社リクルートスタッフィング

日清食品株式会社

キヤノン株式会社

西日本電信電話株式会社 

清水建設株式会社

リコーITソリューションズ株式会社

株式会社日立インフォメーションエンジニアリング

MS&ADシステムズ株式会社

ヤフー株式会社

シスメックス株式会社

マイラン製薬株式会社

CSLベーリング株式会社

KMバイオロジクス株式会社

豊田通商株式会社

凸版印刷株式会社

富士通株式会社

みずほ情報総研株式会社

村田機械株式会社

丸文株式会社

日本ハイブリッドウェア株式会社

株式会社ティーネットジャパン

シナネンホールディングス株式会社

株式会社タツノ

ソニー生命保険株式会社

グローリー株式会社

株式会社メディアライツ

株式会社クリーク・アンド・リバー社

株式会社マイナビ

株式会社 ジンズ

株式会社KDDIエボルバ

株式会社システムシェアード

イートライアル株式会社

株式会社三技協

エス・アンド・アイ株式会社

株式会社イノセンティブ

株式会社やさしい森

株式会社イデアス

日本プロジェクトソリューションズ株式会社

株式会社ネットラーニング

株式会社アントレ・ラボコーポレーション

アイディール・リーダーズ株式会社

光伸エンジニアリング株式会社

bjs株式会社

株式会社ルミノーゾ・パートナーズ

株式会社シープ

 

 

学校法人青山学院 青山学院大学

国立大学法人 秋田大学大学院

国立大学法人群馬大学

学校法人聖学院 聖学院大学

学校法人嘉悦学園 嘉悦大学

学校法人日本教育財団

神奈川県立 産業技術短期大学校

産業技術大学院大学

八戸工業大学第一高等学校

日本女子体育大学

内閣官房 内閣人事局

環境省

和歌山県

練馬区役所

独立行政法人 中小企業基盤整備機構

独立行政法人 環境再生保全機構

独立行政法人 情報処理推進機構

日本ディレクション協会

日本獣医学生協会

International Veterinary Student Association-Japan

特定非営利活動法人 日本プロジェクトマネジメント協会

特定非営利活動法人 日本スポーツボランティアネットワーク

日本財団CANPAN

特定非営利活動法人 CANPANセンター

特定非営利活動法人NPOサポートセンター

一般社団法人日本MBAケース大会

一般社団法人日本ゴルフフィットネス協会

一般社団法人なんと未来支援センター

那須赤十字病院

市民活動サポートセンターとやま

三重県自然環境保全センター

NPO法人コミュニティネットSSC大泉

クラブ123荻窪

つやま産業支援センター

クローバー動物病院

2BC株式会社

合同会社PeerQuest

株式会社ASKA Planning

株式会社PETWORK

株式会社クララオンライン

株式会社ネクスウェイ

ポノス株式会社

toBeマーケティング株式会社

株式会社マイデスク

株式会社M.H.M

ニシム電子工業株式会社

東京サラヤ株式会社

株式会社バリュープランニング

E-Z-ON株式会社

株式会社SPRING

株式会社デジタルクロウ

スカイネット株式会社

 

その他企業・団体

(順不同・敬称略)

 



NPMO認定パートナー企業

日本プロジェクトソリューションズ株式会社
株式会社アントレ・ラボコーポレーション
bjs株式会社

株式会社ルミノーゾ・パートナーズ
株式会社シープ

プロシアホールディングス株式会社,PROXIA HOLDINGS,

協力・支援団体

■アカデミックスポンサー

日本女子体育大学

株式会社 ウィザード

一般社団法人 ルミノーゾ

アスリートブランド 株式会社

 

■販売パートナー

日本プロジェクトソリューションズ株式会社

特定非営利活動法人 NPOサポートセンター

合同会社 PeerQuest

株式会社 Next EAP

一般社団法人 新技術応用推進基盤

 


法人会員

(2022年7月現在)

日本プロジェクトソリューションズ株式会社

日本ハイブリッドウェア株式会社

株式会社リクルートスタッフィング

株式会社システムシェアード

株式会社メディアライツ

スカイネット株式会社

村田機械株式会社

株式会社デジタルクロウ

株式会社日立インフォメーションエンジニアリング

株式会社バリュープランニング

ワークスアイディ株式会社

シーズファイブ株式会社


ご説明資料(パンフレット)

ダウンロード
活動ご説明資料
活動に関するご説明資料をご用意しました。
こちらのPDFをダウンロードしていただき、A4版を両面カラー印刷のうえでご活用ください。
※会員数や有資格者数などの概数も、こちらの資料でご説明しております。
NPMO_活動ご説明資料.pdf
PDFファイル 5.9 MB
ダウンロード
活動および実践型PM研修ご説明資料
こちらは、上記の活動に関するご説明に加え、法人向け研修「実践型プロジェクトマネジメント研修」のご説明を追加した資料になります。
※同じくA4版を両面カラー印刷のうえでご活用ください。
【日本PMO協会】_実践型プロジェクトマネジメント研修ご説明資料_2022.pd
PDFファイル 3.1 MB

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